
まずは、採用担当者が現在、採用・教育に関してどんな点に関心があるのか調べてみた。その結果、もっとも関心の高かった項目は「より良い人材を採る方法」で、57.4%(複数回答/以下同様)と過半数を超えている。しかも、注目すべきは、同じ採用に関連した回答でも「人を早く採る方法」(6.6%)や「より多く人を採る方法」(6.5%)に対して、その割合が圧倒的に高いという点だ。
また、関心事の2位には、49.8%で「人件費について」が入ったが、これは1位の「より良い人材を採る方法」と深くリンクしていると考えられる。採用担当者のコメントを見てみると、「人件費の関係で、質の良い採用を行い少数精鋭での運用を行わないと厳しい」「人件費の削減を余儀なくされる中、採用の量を抑制しつつ人材を育成する手腕が問われている」といった意見が目立った。このことは、2007-08年に目立った「より多く」「より早く」といった要望だけでなく、「より良い人材を」といった質へのニーズが高まった結果と考えていいだろう。
合わせて、「即戦力で正社員に準じたレベルの仕事をしてもらいたいが、応募者の意向との間に潜在的なギャップを感じる」「優秀な有資格者をどう確保するかが、今後の課題」といった意見も多かった。即戦力となる人材の採用を狙う場合、「○○の経験者」「○○の資格保有者」などと、より具体化させ、さらにどんな仕事をしてほしいかを明確にすることが重要である。
その一方で、「当社の社風に共感できる人を採用し、教育に力を入れることで業績UPを図る」「今はスキルがなくても、仕事を通して自己を高めようとする目的意識や意欲のある人を採用し、長期的に雇用したいと思っている」といった意見も多く寄せられた。このような経験者や有資格者の採用にこだわらない場合にはなおさら、どういった人材が欲しいかを掘り下げ、どんな形でそれを打ち出し、選考するかを固めることが今年の採用の大きなポイントと考えていいだろう。

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